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2016年5月10日

国内主要企業サイトの65%がマルチデバイスに対応

2015年5月の前回調査と同様に日経225に選定されている国内主要企業の公式サイトについて、マルチデバイス対応状況を当社が独自に調査しました。その結果、マルチデバイス対応は12ポイント増加し7割に近づいたことがわかりました。世界主要企業と比較すると、マルチデバイス対応率は大差ないものの、対応方法の内訳は前回同様にスマートフォン専用サイトが多く、レスポンシブデザインが圧倒的に多い世界主要企業とは異なっていることがわかりました。

○国内主要企業レスポンシブデザイン事例

国内主要企業サイトのマルチデバイス対応状況

  • マルチデバイス対応率は前回から12ポイント増加し、世界主要企業とほぼ同じ水準となっている。
  • スマートフォン専用サイトの割合が世界主要企業よりも高く、内訳は5割を超える。
  • レスポンシブデザインの増加率は200%となり、世界主要企業(153%)よりも高くなった。
  • スマートフォン専用サイトは、前回と比較しやや減少傾向にある。
  • 機械を除く全業界でマルチデバイス対応率が5割を超えた。

国内主要企業サイトマルチデバイス対応状況と対応方法(世界主要企業との比較)

国内主要企業においては、レスポンシブデザインが2倍に増加した一方で、スマートフォン専用サイトはわずかながら減少している。今後世界と同様にレスポンシブデザインがマルチデバイス対応の主流となることが予想される。

■国内主要企業サイトマルチデバイス対応状況 (過去調査との比較)

■世界主要企業サイトマルチデバイス対応状況(過去調査との比較)

 


国内主要企業サイトの業界別マルチデバイス対応状況と対応方法 内訳

マルチデバイス対応は、ほぼ全業界に定着してきている。前回と同じく食品/自動車/エネルギーと情報・通信が特に高く8割を超えた。前回、対応率が最も低かった(27%)化学・素材の増加率が最も高くなり約2倍に増加した。

レスポンシブデザインは、全業界で増加しており、前回同様、電機/流通・小売/情報・通信の対応率が特に高く6割を超えた。

スマートフォン専用サイトは、運輸、自動車、建設・不動産・その他サービスで割合が高く7割を超え、その3業界と化学・素材以外では前回から減少した。

 

■国内主要企業サイト業界別マルチデバイス対応状況

  企業数 マルチデバイス対応 レスポンシブデザイン対応 スマートフォン専用対応
対応社数 対応率 前回比 対応社数 対応率内訳 前回比 対応社数 対応率内訳 前回比
化学・素材 51 27 53% 193% 13 48% 325% 14 52% 140%
電機 31 21 68% 131% 14 67% 175% 7 33% 88%
機械 25 11 44% 100% 5 45% 125% 6 55% 86%
金融 21 14 67% 100% 6 43% 200% 8 57% 73%
流通・小売 15 10 67% 125% 8 80% 200% 2 20% 50%
運輸 15 10 67% 125% 1 10% - 9 90% 113%
食品 13 11 85% 110% 3 27% 150% 8 73% 100%
情報・通信 10 8 80% 133% 5 63% 167% 3 38% 100%
自動車 9 8 89% 114% 2 25% 200% 6 75% 100%
エネルギー 8 8 100% 100% 4 50% 400% 4 50% 57%
医薬 8 6 75% 120% 2 33% 200% 4 67% 100%
建設・不動産・その他サービス 19 13 68% 108% 3 23% 150% 10 77% 100%
合計 225 147 65% 124% 66 45% 200% 81 55% 94%
○国内主要企業レスポンシブデザイン事例

レスポンシブデザインとは

PC、タブレット、スマートフォンなど、様々なデバイスに最適化したWebサイトを、単一のファイルで実現する制作手法。デバイスごとに専用サイトを制作する必要がないため、更新作業の簡略化や更新漏れの防止が期待できるほか、検索エンジン等への内容が重複した異なるURLの出現を防ぐことができる。

国内主要企業サイト マルチデバイス対応調査 2016年4月版

調査内容:
日経225に選定されている国内主要企業の公式サイトのレスポンシブ/スマートフォン対応状況
調査方法:
PC/スマートフォンによる目視調査
調査期間:
2016年4月12日~4月15日
調査対象サイト数:
225サイト

※日経225とは

「日経平均株価(日経平均)」とも呼ばれ、東京証券取引所市場第一部に上場する銘柄のうち、市場を代表する225銘柄を対象とした株価指数(修正平均株価)。対象となる225銘柄については、流動性や業種セクターのバランスを考慮して選択している。

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